1728年、清世宗雍正帝は全国で北京官話を普及させるため、「正音書館」を設立した。彼は福建・広東の二省に対し、漢民族の共通語（旧称「官話」）の普及を命じ、「挙人・生員・貢監・童生で官話を心得ぬ者は、試験に送ることを許さず」と規定した。つまり、学問を修める者が官話を聞き取れず、話せなければ、科挙試験に参加できないということである。
満語を国語かつ民族の象徴とする満州族の皇帝が、このように漢語の標準語（普通話）を推進する上諭を破天荒にも下したことは、当時大きな反響を呼んだ。
上諭が公布されると、閩粵両省の各郡県では普遍的に正音書院が設立され、官話の教授が行われた。学問を修め、試験を受け、官吏となる道を歩む者は、すべて官話を理解しなければならなかった。一時期には、官話を話せない童生は秀才の資格を得ることを認めないとまで規定された。
雍正帝の「推普」（普通話の推進）上諭は、決して先見の明がないとは言えず、その措置も決して弱いとは言えないが、実際の成果はほとんど得られなかった。記録によれば、「当初は非常に真剣に取り組んだが、地方官がみな急務ではないと見なしたため、次第に廃れていき、嘉慶・道光の時代になると、福建省に残っていたのは邵武郡城の一つだけであったが、科挙制度も変更され、広東省ではもはやその名も聞かれなくなった」という。
「推普」上諭は理想的な効果を達成できなかったものの、ある程度の積極的な作用と影響はあった。雍正帝は「推普」の先駆者として、後に張之洞らが提唱した「官音（官話の音）により天下の言語を統一する」という思想や施策の基礎を築いた。1902年、張之洞・張百熙らは清廷のために『学務綱要』を制定し、「中国の民間では各々土音を用いるため、一省内でも互いに言語が通じず、事務処理に頻繁に支障が生じる。ここに官音を用いて天下の言語を統一することを計画する。したがって、師範学校から高等小学校に至るまで、中国語の科目に官話の科目を併設する。官話の練習については、各学校とも『聖諭広訓直解』という書物を用いることを標準とする」と述べた。
明らかに、張之洞らの「推普」思想は雍正帝の「推普」上諭の本質を継承し、さらに発展させたものである。1909年、清政府の資政院が開会し、議員の江謙が正式に「官話」を「国語」と改称することを提案した。